本日の金相場プラチナ相場

国内金価格・プラチナ価格とNY金相場・プラチナ相場、為替・ドル円相場のチャートとテクニカル情報を日々チェック。独自の相場観とデータ分析を元に相場動向を分析します。

NYプラチナ

NYプラチナの攻防ポイントも7月雇用統計と半値戻しと雲の上限

NY金はこの週末に反落となりましたが、日柄的に夏場の攻防ポイントとなる可能性も高まる7月雇用統計発表日、8月第1週の週末に発生する雲のねじれ付近に向けて、水準的な攻防ポイントになりうる6月高値から安値の半値戻しを一度は達成。7月後半は半値戻しから…

三役好転で三角保ち合い上抜けのプラチナ、61.8%の攻防へ

2月16日には1348.2ドルまで上昇し、6年5ヵ月ぶり高値をつけて急反落となったNYプラチナはその半月後、3月5日には1110.0ドルの安値をつけて下げ止まり。 この高値と安値を起点(もしくは1月安値を起点)とし、以降は保ち合い推移となって徐々にレンジを縮小す…

調整終了か継続か、NYプラチナ三角保ち合いの行方は雲の中

米長期金利の上昇とドル高の流れが続くなか、その息切れを想定するかのようにNY金は足下で小幅保ち合い推移となって下げ渋り、方向感模索の様相にも。 その影響を受けるNYプラチナも今年高値(1348.2)からの調整局面が続きながらも、年初の安値(1011.0)か…

急反落後のNYプラチナ、そろそろ下げ止まりポイントにも

米長期金利上昇への警戒感とドル高の流れを受けて、既に調整局面に入っていたNY金は2月後半から一段安。これに連れる形で急騰後の保ち合い推移となりつつあったNYプラチナも急反落。 好結果となったこの週末の米雇用統計前に、金利上昇とドル高の流れが急速…

失速気味の2週間前から急騰、プラチナの楽観シナリオ前倒し

上昇チャネル上限ラインに上ヒゲで何度かぶつかって反落、NYプラチナに失速感も漂っていたのが2週間前。 その時点でも週足一目均衡表では三役好転状態を維持していたNYプラチナにはサポート候補も多数控え、多少の調整をはさんでもいずれ上値再トライへと向…

楽観シナリオなら、プラチナは今年1300ドルも視野に?

韓国の現代自動車グループが今年、中国に燃料電池の工場を建設し、2022年下期から量産開始予定との報道が今週ありました。 カーボン・ニュートラルに向けて、世界的には電気自動車のほうが現時点では優勢となってはいるものの、充電時間や走行距離などでの優…

NYプラチナはダブルトップ回避、一段高トライへの可能性も

1080ドルを割れて2020年を終えていたNYプラチナは、年明け時間外には1080ドル台からスタート。金とともに堅調推移となって日本時間午前の段階で1090ドル台へ。 12月4日につけた昨年高値1093.1ドルを早くも上回る水準での推移。 これを明確に上回る水準を維持…

NYプラチナは短期下落トレンド脱却に失敗

5月20日を起点に下降チャネルを形成するNYプラチナは今週末、上限ライン突破に失敗。 3月安値から5月高値までの38.2%戻し(797.5)、780ドル付近から800ドルへと上昇する雲の上限などでサポートされない場合、 50%戻し(752.5)、雲の下限(739ドルから月…

三角保合いの行方は雲の中、プラチナが迎える月末の分岐点

3月半ば、コロナショックによる先行き不透明感が最も強まった時期。市場では全てが暴落状態となり、株も金も暴落、急騰していたパラジウムも暴落、必然的にプラチナも暴落、3月16日には17年5ヵ月ぶり安値となる562ドルを記録しました。 大底をつけた後は米株…

三尊天井vs逆三尊、プラチナの熾烈な攻防とサポートライン

金との連動性が比較的高いプラチナは、自動車排ガス触媒と工業用需要の割合が大きいその特性から、しばしば株価に追随するケースもあり、最近ではガソリン車の触媒としての供給不足懸念から買われ過ぎで高騰するパラジウムの動向にも連れて急騰、急反落とな…

2020年NYプラチナの重要な攻防ライン

2020年も年初から波乱の幕開けとなった金融市場、にわかに高まった米国とイランとの緊張感から、安全資産として買われたNY金は早々の1600ドルトライとなって8日には一時1610ドル超え。 プラチナもこれに追随する形となって3日には一時1000ドルの大台超え。9…

乱高下のプラチナ、830ドル台への警戒感再び

米中貿易協議を巡っては部分合意に向けて楽観見通しと悲観的な見方も交錯し、香港人権法案が米議会で成立してトランプ大統領のサイン待ちとなったことも事態を複雑化させる要因となってきているようです。 情報が錯綜するなかで、警戒感からかボラティリティ…

NYプラチナのさらなる下落余地

米中関税合戦でこれまで賦課してきた追加関税を段階的に撤回することで合意した、との中国側の発表を受けてリスクオンの流れが強まった週。 米国側も一部はこれを認める見解を示し、トランプ大統領は否定発言、ホワイトハウス内部でも反対意見もあるとの報道…